ニューヨーク国際フードショーのジャパンブースの設置について
2009年2月24日
日系食品商社連絡会議（Conference of Japanese Food Distributors in New York）は、3月1日から3日までニューヨークのJacob K. Javits Convention Centerで開催されるInternational Restaurant & Foodservice Show of New York 2009に共同でジャパン・パビリオンを出展します。また、同じ会場で、併せて、日本食文化講演会（Flavor of Japan Seminars）を開催します。事務局は、ニューヨークで日本人が経営するマーケティング・プロモーション会社であるazix.inc.が担当し、日本の農林水産省、在NY総領事館、ジェトロ・ニューヨークがこれらのイベントを後援します。
日系食品商社連絡会議は、NY周辺を拠点として日本食品をレストランや小売店に販売する日系ディストリビューターを会員とする団体であり、2007年4月に結成されました。2008年3月には、在NY総領事公邸において、日本酒の試飲会「Japanese Jizake 〜Artisan Sake Tasting at the Ambassador's Residence〜」を主催するなど、日本食文化の普及促進に尽力してきました。
International Restaurant & Foodservice Show of New York 2009は、毎年3月に行われる東海岸で最大級のフードサービス・ショーであり、本年で14回目を迎えるイベントです。550以上のvendorが、10,000以上の食材などの商品を展示し、レストラン、フードサービス、ホテル等多くの食品業界関係者が訪れます。
この展示会には、2007年と2008年は、ジェトロが事務局となって、日本政府がジャパン・パビリオンを出展し、好評を博しましたが、政府による出展はこの2ヶ年で終了することが決まっていました。しかし、せっかく日本食を盛り上げて行こうという気運が高まっているのに、このまま終わりにしてしまうのは残念だということから、本年は民間主導でジャパン・パビリオンを出すことになったものです。ニューヨークにおいて、複数の日系の民間企業が主体となって、合同でこのような大規模な展示会に出展するのは、初めての試みです。
今回のジャパン・パビリオンには、Conferenceの会員のディストリビューター4社、Central Boeki、Daiei Trading、Nishimoto Trading、New York Mutual Tradingと、これらのディストリビューターが取り扱う商品の製造業者など、全30社が参加し24のブースを出展します。また、会員企業の1つであるJFCは、ジャパン・パビリオンの出展が決まる前から単独で出展することになっていたため、別途ブースを構えますが、Conferenceの活動に協力します。ジャパン・パビリオンでは、ニューヨーカーに人気が高まっているsakeやshochuなどの日本のアルコール飲料、日本料理には必要不可欠な伝統食材である醤油、味噌、米、昆布、鰹節、わさび、健康的な食品として知られる緑茶やこんにゃく、刺身や寿司の調理には欠かせないartisanal productである和包丁など、様々なユニークで高品質な商品が出品されます。
日本食文化講演会では、在NY日本国総領事館公邸料理人のMr. Yosuke Higuchiが基本的な調味料の使い方や昆布や鰹節を使った出しの取り方、魚のおろし方などについて講演と実演を行います。また、1963年に開店したNYで最も歴史のある日本レストランであるRestaurant Nippon社長のMr. Nobuyoshi Kuraokaがそばの打ち方の実演をするほか、日本食に関する各種のセミナーを行う予定です。
参加企業のひとつであるNew York Mutual TradingのDeputy PresidentであるMr. Kosei Yamamotoは、次のように語っています。
「近年の米国における日本食の普及は目を見張るものがあります。この要因としては、現地の日本食レストランやグローサリーを通して、多種多様な日本食材がアメリカに広く紹介され、認知されてきたことがあげられます。将来は、この日本食がアメリカ人の食生活の一部として、一般家庭でも楽しんでいただけるようになるのが、今後の我々の大きな課題だと考えております。 この更なる日本食の発展のため、今回、初の民間主導による日本食PRイベントを、全米最大級のフードショーでジャパン・パビリオンを立ち上げて行う運びとなりました。デイストリビュータとメーカーが一体となり、トレードショーを盛り上げていくことで、米国における日本食の啓蒙と浸透の最大の機会になることを期待しております。」
